個人と企業で違うドメイン名の決め方をSEOの観点から徹底解説

Webサイトの運営をはじめるとき、準備しなければならないものの一つに「ドメイン」があります。

一度決めたドメインは、簡単に変えることができません。

いい加減な気持ちで決めてしまうと、後から後悔することになるのでよく考えて決めることが大切です。

本記事では、ドメインの取得で迷わないために、企業と個人の別々の観点からどのように決めたらよいのかを解説していきます。

また、ドメイン名とSEOの関係性や決めるときの注意点などにも触れていきます。

ドメインの種類

ドメインは、現在は数百種類あると言われおり、基本的には自分の好きなドメインを選ぶことができます。

またドメインには、大きく分けて「トップレベルドメイン」と「セカンドレベルドメイン」の2種類があります。

トップレベルドメイン

トップレベルドメインとは、URLの末尾につけるドメインで大きく２つに分けられます。

分野別トップレベルドメイン（gTLD）

特定の領域・分野ごとに割り当てられたトップレベルドメインで、国や地域に関係なく世界のどこからでも登録することができます。

一般的によく使われている「.com」「.net」「.org」「.jp」などがあり、新しく加わった「.biz」「.info」「.me」などもあります。

ドメイン名によって、個人や企業向けなど性質によって分けられています。

国コードトップレベルドメイン（ccTLD）

国ごとに割り当てられたトップレベルドメインで基本的に、その国や地域に住所がある個人でないと取得することができません。

日本の「.jp」もccTLDに該当します。

「.jp」以外のccTDLの例としては、アメリカ「.us」、韓国「.kr」、イギリス「.uk」、オーストラリア「.au」などがあります。

セカンドレベルドメイン

セカンドレベルドメインとは、「.jp」などのトップレベルドメインの手前に付けられる「.co」などのドメインのことで、Webサイトの属性を示したものです。

.co.jp	企業
.or.jp	宗教法人などの団体・組織など
.ne.jp	ネットワークサービス提供者
.ac.jp	大学、職業訓練校、学校法人など
.go.jp	政府機関、独立行政法人など

ドメイン名はSEOに影響しない

Googleはドメイン名の種類によって、SEOへの影響はほとんどないと言ってます。

検索において、特定の TLD のキーワードが有利に働くことも不利に働くこともありません。

※ 引用元：Googleのウェブマスター向け公式ブログ

その理由としては、GoogleはSEOの評価の基準にコンテンツの内容を重視していることが考えられます。

ただし、直接の影響がないからと言って、意味のない文字列でドメイン名を付けるとユーザーから信頼を損ねることになりえます。

よく考えてドメイン名を決めることが大切です。

個人のドメイン名の決め方

個人でドメイン名を決めるときのポイントは、以下の3つがあります。

1．サイト名・ブログ名と同じにする

サイトやブログを運営している場合は、そのサイト名やブログ名のタイトルを英字したものをドメイン名にするのがおすすめです。

なぜなら、ドメイン名にサイト名・ブログ名を入れておくことで、ユーザーから一目で認知される確率が上がり、覚えてもらいやすくなります。

ただし、ドメイン名は一度決めると極めて変更が大変なため、後から変更するとドメイン名と異なってしまうため注意が必要です。

2．ジャンルに合わせる

サイトやブログのジャンルのテーマに合わせた、ドメイン名にするのも1つの方法です。

例えば、金融関係のジャンルなら「money」、ダイエットに関するジャンルなら「diet」などの文字列をドメインに入れるようにします。

この方法は、ドメインを見ただけでコンテンツの内容を理解してもらえ、機会損失を防げるメリットがあります。

デメリットは、サイトの内容が変わってしまった場合に不自然になってしまうことです。

3．自分の名前と同じにする

ドメインに自分の名前を入れる方法もあります。

この場合は、フルネームにしたり苗字や下の名前だけにしたり、いくつかのパターンが考えられます。

また、自分のハンドルネームと同じにする方法も失敗しない決め方です。

この方法は、途中でサイトの内容を変えても違和感がないのがメリットと言えます。

ただし、一般的に多い苗字や名前などは、すでに取得されて使えない可能性があります。
その場合は、文字列にハイフンを入れたり、トップレベルドメインを変えたりすることで取得しやすくなります。

企業のドメイン名の決め方

企業でドメイン名を決めるときのポイントは、以下の3つがあります。

1．会社名と同じにする

ドメイン名を会社名と同じにすることは、企業の信頼性をアピールしたり、ユーザーが検索したときにすぐ公式サイトだと認識でき、ユーザーに安心感を与えることができます。

一方で、会社名とドメイン名が違った場合、検索してきたユーザーに不安を与える要因になりえます。

また、企業サイトのドメインには「.co.jp」の使用をおすすめします。

「.co.jp」は、日本国内に登記がある組織のみが登録できるドメインであり、多くの上場企業に利用されています。

登録には申請が必要であり、1組織に1ドメインしか登録できないため、他にはない信頼感・安心感を与えることができるドメインと言えます。

2．サービス内容に合せる

企業のサービス内容や商品に合わせてドメイン名を決めることで、ユーザーに企業のイメージを強く印象づけることができます。

例えば、サービスや商品の紹介を目的としたWebサイトを作る場合、会社のドメインとは別に専用のドメインを取得することでブランディング効果も期待できます。

会社のメインサイトのドメインと切り離すことで、デザイン性やコンテンツに自由度が生まれ、SEOの観点からも施策がしやすくなるメリットがあります。

3．地域名を入れる

企業やその商品、サービスなどが地域に深く関連したものであれば、ドメイン名に都道府県や都市などの地域名を入れるのも一つの方法です。

ドメイン名に地域名を入れることで、どの都道府県や地域に根づいたWebサイトなのか、ユーザーが一目でわかるようになりブランド力の向上も期待できます。

ドメイン名を決めるときに注意すること

ドメイン名を決めるときに注意することを2つご紹介します。

短くシンプルにする

長い文字列のドメイン名は、ユーザーにとって覚えづらく見つけてもらえにくくなります。

また、直接URLを打って検索するユーザーも一定数います。
なるべく多くの人に自分のサイトに訪れてもらうため、ドメイン名はなるべく短くシンプルにしておくのが望ましいでしょう。

日本語ドメインはおすすめしない

日本語ドメインは、日本人にとって視覚的に認識しやすく、インパクトがあるので覚えやすいというメリットがあります。

しかし、日本国内に限定したサイトには向いていますが、外国人の方には理解しづらいため、海外からのアクセスが少なくなるデメリットあります。

また、日本語ドメインは、SNSやメールアドレスに使われる際に、ピュニコード（Punycode）と呼ばれる表記に変換されます。

例えば、「日本語.jp」の場合は「xn--wgv71a119e.jp」という表示に変換されてしまいます。

これだと、わかりにくくなるだけでなく、一見するとスパムサイトように見えてしまいユーザーに不信感を抱かせてしまう可能性も考えられます。

このような理由で、グローバル化が進む現代では、日本語ドメインを使用するメリットは少ない言えるでしょう。
できるだけ、ローマ字でドメインを取得することをおすすめします。

まとめ

ドメイン名は、一度決めてしまうと変えることができません。サイトの運営をつづけていく以上はずっと使いつづけていくものです。

Webサイトを訪れるユーザーに対してわかりやすく、安心感をのあるドメイン名にすることが大切です。

あのときこうしておけばよかった・・・と後悔しないようにじっくりと時間をかけて考えるようにしましょう。