営利目的で動画を収益化する方法と注意点をズバリ解説

YouTubeは多くの人に浸透しており、動画と言えばYouTubeの名前がまず出てきます。動画最大のプラットフォームであるYouTubeには、YouTuberと呼ばれる動画配信で収益を上げる人たちがいます。

そんなYouTubeで動画を収益化する方法や注意点について解説します。ポイントを把握することで再生数を稼ぎ、あなたもYouTubeで動画を収益化してくださいね。

YouTubeの収益化で利益はどれくらい？

YouTubeを収益化すると利益はどの程度上がるのか、興味のある人は多いと思います。YouTubeのプロダクションに所属しているYouTuberや一般のYouTuberの収益について紹介します。

UUUM所属のYouTuber

UUUMとはYouTubeのプロダクションで、動画配信者の代わりに企業案件やタイアップを交渉してくれたりYouTuberのマネージメントを行ってくれたりします。そんなUUUMは所属しているYouTuberのアドセンス収益を公開しています。

公開されている情報によれば、UUUM所属YouTuberの1再生あたりの平均額は0.26～0.3円程度です。この金額に再生数をかけたものがUUUM所属のYouTuberの広告収益です。

例えば10万再生の動画なら2万6000円～3万円が広告収益となります。UUUM所属のYouTuberはアドセンス収益だけでなく、他にも企業のタイアップなどでも収益を得ていることがほとんどです。

一般のYouTuber

一般的なYouTuberのアドセンス収益は1再生あたり0.05～0.1円程度だと言われています。10万再生で5000円～1万円程度が一般YouTuberのアドセンス収益です。

YouTubeで収益を得ようと思ったら、YouTube収益化の条件をクリアする必要があります。条件は「年間再生数4000時間以上」「チャンネル登録者数1000人以上」の2つです。この条件をクリアするだけでもなかなか高いハードルです。

高いハードルをクリアしてようやく収益を受け取ることができます。しかし、多くの一般YouTuberにとってアドセンス収益は「お小遣いにもならない程度」であることが多いようです。

YouTubeで収益を得る方法

アドセンス収益だけでしっかりと収益化するのはなかなか難しいものです。けれどもYouTubeにはアドセンス収益だけでなく、他に収益となる手段も用意されています。それらの手段を使用してより効率的に収益化する方法もあります。

 YouTubeパートナープログラムへの参加

YouTubeパートナープログラムへの参加は、YouTubeが用意するさまざまな収益化手段を利用するために必須です。YouTubeパートナープログラムへの参加には「年間再生数4000時間以上」「チャンネル登録者数1000人以上」をクリアする必要があります。

高いハードルですがアドセンス収益以外の収益化方法を利用するためにも、しっかりと戦略を組んでクリアを目指してください。

商品やグッズの販売

YouTubeのチャンネルを通じて商品やグッズを販売することで収益を得られます。条件はYouTubeパートナープログラムに参加していること、チャンネル登録者数が1万人以上であることです。

グッズ販売は営利目的だけでなく他のメリットもあります。YouTuberのオンライン王のブランドやパーソナリティーを、グッズを通じてオフラインに広められます。動画配信者のロゴ入りTシャツなどがわかりやすい例でしょう。

クラウドファンディングを募る

何かしらのアイディアがあってそれを実行したいなら、YouTubeでクラウドファンディングを募るという手段があります。もちろんクラウドファンディングを募るにもYouTubeパートナープログラムへの参加が必須です。

「新しい機材を購入したい」「法人化して他のサービスも始めたい」「撮影環境を変えたい」など動機は何でもOKです。クラウドファンディングでチャンネル登録者や視聴者から少額ずつ資金を調達できます。

視聴者ファンディングで視聴者から支援を得る

クラウドファンディングと同様に、視聴者ファンディングを設定して視聴者から寄付を募ることもできます。視聴者ファンディングは投げ銭のような仕組みです。視聴者に役立つコンテンツ、価値のあるコンテンツと思ってもらえたら寄付を受けられます。

メディア向けコンテンツのライセンス化

面白い動画を作成したら、そのコンテンツを金銭と引き換えにライセンス化できます。動画が話題になればテレビ局のニュースやモーニングショー、他のクリエイターなどから利用権についての問い合わせが入ることも。その際にライセンス化していれば収益となります。

ブランドとの提携

年々、企業はYouTuberとのタイアップ案件を増加させています。インフルエンサーに商品やサービスを紹介してもらうことで効果的な広告になります。多くの再生数があるなら、ブランドとの提携やタイアップなどの道が開けるでしょう。

日本の場合、チャンネル登録者数に2～4円をかけた数字が費用の相場です。数十万人のフォロワーがいるYouTuberはタイアップ案件だけでかなりの収益を得ています。

YouTubeのプラットフォームは商用利用禁止

YouTubeというプラットフォームはじつは、商用利用が禁止されているとご存じでしょうか。商用利用が禁止されていることはあまり知られておらず、知らずに利用規約に抵触してしまうこともあり得ます。

どういった商用利用が禁止なのかしっかりと把握して、利用規約に抵触しないようにチャンネルを運用してくださいね

どういった利用方法が禁止されているか

YouTubeにアップしてはいけない動画があることは多くの人が知っています。アダルト動画や暴力的な表現を含むものなど、公序良俗に反する動画です。同じレベルで商用利用するための動画も、YouTubeへのアップは禁止されています。

有料会員のみ利用可能なコンテンツ利用

商用利用として禁止されている動画の一例が、有料会員のみ閲覧できるコンテンツです。YouTubeにアップした動画を自分のサイトで限定公開にしておき、閲覧料などを支払わせる行為は禁止されています。

本サービスの利用には制限があり、以下の行為が禁止されています。

1.本サービスまたはコンテンツのいずれかの部分に対しても、アクセス、複製、ダウンロード、配信、送信、放送、展示、販売、ライセンス供与、改変、修正、またはその他の方法での使用を行うこと。（攻略）

利用規約

この文面ではわかりづらいですが、販売やライセンス供与がそれに当たります。営利目的での動画利用は禁止されていると考えましょう。

オンラインセミナーへの利用

同様にオンラインセミナーへのYouTubeの動画利用も、YouTubeの利用規約に抵触します。

例えば有料の通信教育やオンラインサロン、オンライン授業などにYouTubeの動画を利用する行為は営利目的の利用として禁止されています。

取り締まりの現状と今後の見通し

現状、営利目的への動画利用は積極的に取り締まられていません。そもそも利用規約で禁止しているものの、技術的にも取り締まりをする労力が割に合わない側面もあります。

しかし、今後も積極的に取り締まりが行われないことを保証するものではありません。取り締まられるというリスクは常にありますので、気を付けましょう。

まとめ

YouTubeを営利目的で収益化するにはさまざまな方法があります。しかしどの方法を選択するにしても、YouTubeパートナープログラムへの参加は必要不可欠です。

「年間再生数4000時間以上」「チャンネル登録者数1000人以上」をクリアしないとYouTubeパートナープログラムには参加できません。クオリティの高い動画を配信してしっかりとファンをつかみましょう。