YouTube広告ポリシーの実際の違反例や禁止コンテンツを解説

YouTubeは世界中で視聴されている動画共有サービスで巨大なプラットフォームです。世界では20億人以上のユーザーが存在し、日本でも6500万人以上がYouTubeを視聴しています。

YouTubeの動画広告市場は年々拡大しており、多くの企業がYouTube広告で製品やサービスを宣伝しています。そんなYouTubeに参入するときに気になるのが、YouTubeのポリシーです。

ポリシー違反になるとYouTube広告が不承認になり、広告が掲載できません。YouTubeはGoogleの子会社であり、基本的にはGoogleのポリシーが適用されます。宣伝するコンテンツを制作する前にまず、YouTube広告のポリシーをチェックしておきましょう。

YouTubeとは？

YouTubeは世界最大の動画共有サービスで、全世界に20億人以上のユーザーがいます。日本では1ヶ月にYouTubeを利用するユーザーが6500万人を超えています。

YouTubeは現在91カ国80の言語に対応しているグローバルプラットフォームです。

YouTube広告とは？

YouTube広告とはYouTube上に掲載することができる動画広告です。動画広告市場は2020年に3000億円に達し、2024年には7000億円になると予測されています。

多くの企業がYouTube広告のマーケティングに参入しており、ますます市場規模が拡大していくと言われています。YouTube広告にはいくつかの広告形態があり、広告形態によって課金条件や表示場所が異なります。広告の費用対効果がとても高いことでも注目されています。

YouTube広告審査の基準

YouTubeの広告審査は不承認になると管理画面内にあるレポートにステータスが表示されたり、メールで通知が来たりして知ることができます。YouTubeはガイドラインを用意しているので、YouTube広告を制作する前に目を通すことをおすすめします。

YouTube広告のフォーマットに関する審査は即時行われるのでわかりやすいですが、サイト側もかかわる表現や不適切なコンテンツに関しては基準が不明瞭な部分もあります。

基本的にはユーザーを騙すような表現や誇大広告、法的に規制されている事項に該当するものが禁止されています。他にもアダルトやギャンブルなど、公序良俗に違反する事例の規制もあります。

ポリシー違反でアカウント停止されることも

ほとんどの人は該当しませんが、悪質な違反を繰り返しているとアカウントを停止されることがあります。YouTube広告の審査が通った後、審査に引っかかった部分を復元するなどです。

1つの広告で数回程度の審査落ちであれば気にすることはありません。不承認の場合はドキリとしますが、不承認の理由が明確でない場合も多々あります。審査を繰り返しながら不承認の理由を探りましょう。

実際のポリシー違反の例

YouTube広告が実際に停止される例について紹介します。審査に落ちる前にチェックして、スムーズに承認されるようにしましょう。

不実表示

景品表示などの広告に関する知識がなくて、マーケティングを見よう見まねで行って不実表示になっている例があります。特典やユーザーに誤解を生む表現が過剰になっており、YouTubeから違反と見なされる例です。

「地域No.1」「口コミで人気」など実績を証明できない比較表現をしていると、広告審査で不承認となることがあります。

誤解を招くコンテンツ

資格が必要な業種なのに未認可で運営していたり、他社の商標を不正利用していたりすると誤解を招くコンテンツとなります。その他に虚偽の表示も不適切だと判断されますが、判断基準がなかなか難しいようです。

「病気が治る」「絶対痩せる」「必ず儲かる」など、効果や効能を断定している表現や、口コミなど第三者の証明なしのケースが誤解を招くコンテンツに該当します。

該当部分を削除したり、表現を変えたりして再審査を受けましょう。

関連性のないキーワード

YouTubeのターゲティングでは、キーワードによるターゲティングも可能です。しかし、まったく関連性のないキーワードでターゲティングすると不承認となることがあります。

テキスト広告の作り方が間違っている

YouTubeのディスカバリー広告はテキストとサムネイルで構成される広告です。関連動画や検索画面、スマートフォンのトップ画面に表示されます。このテキストの作り方が間違っていると不承認になることがあります。

ディスカバリー広告は見出しテキストや説明文の文字数が決められています。他にも感嘆符の多用、許可されていない記号なども不承認の原因になります。

リマーケティングが使えなくなった

再訪問を促すリマーケティングは顧客のリストを集めるため、そのリストがプライバシーにかかわる場合に利用できなくなることがあります。

広告掲載システムの回避

サーバー側で海外からのアクセスや、robot.txtでクローラーを拒否している場合に不承認となる可能性があります。YouTube広告がリンクしているランディングページの設定を見直しましょう。

悪質なソフトウェア

YouTube広告でリンクしているランディングページが、マルウェアに感染していると不承認になるケースがあります。マルウェアに一度感染してしまうと、その後に問題がなくなったとしても不承認が続くこともあります。

ポリシー違反になる広告のジャンル

YouTube広告でポリシー違反になる動画についても紹介します。これらに当てはまる動画はYouTube広告としてだけでなく、動画を通した収益化コンテンツとしても不適当と見なされます。

暴力

背景となるコンテキストが特になく、血や暴力、怪我が中心となっているコンテンツは広告に適していません。暴力的コンテンツが含まれるニュースや報道などは、背景となるコンテキストが重要です。

アダルト

性的表現の内容が非常に強いコンテンツも不適当と見なされます。ただし、生々しい描写が含まれない、性教育に関する動画や音楽は限定的に例外となります。性的内容には実際の映像、およびコンピュータで生成した映像の両方が含まれます。

差別的または中傷的

個人や集団に対する憎悪を煽るコンテンツや差別的なコンテンツ、誹謗中傷するコンテンツは不適当と見なされます。風刺やコメディーはその限りではありませんが、判断基準はYouTubeに一任されています。

危険ドラッグや薬物

違法薬物や規制対象になっている薬物、危険な商品の販売や使用、乱用を助長するコンテンツは不適当です。

扇動的、侮辱的

不当に炎上を招いたり扇動したり、他者を侮辱するコンテンツは不適当です。当てはまるのは個人やグループに対するハラスメントやいじめ、個人に対する悪意ある中傷や名誉毀損などです。

まとめ

YouTubeはGoogleの子会社であり、基本的にGoogle広告のポリシーが適用されます。コンテンツを制作した後にポリシー違反に気がついても手遅れです。「Google 広告のポリシー 」や「動画広告の要件」を、コンテンツを制作する前にチェックしておくことをおすすめします。

YouTube広告に参入するならYouTubeのポリシーを遵守し、適切にマーケティングを行いましょう。